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カテゴリ: 環境

1: みつを ★ 2018/11/02(金) 08:38:39.72 ID:CAP_USER9
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-46053302

海は思われていたより多く熱を吸収、気候変動に大きな影響か=米研究
2018年11月1日

海が過去25年で吸収した熱について過小評価しすぎていたと、研究者が警告している。

学術誌「ネイチャー」に掲載された最新研究によると、海はこれまでに考えられてきた1.6倍の熱を吸収している。
これは、従来の推計よりも地球が化石燃料による温室効果ガスの影響に敏感なことを意味するという。

今世紀中に地球温暖化を安全な範囲に押しとどめるのが、さらに困難になる可能性もある。

研究で分かったこと

国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が最後に発表した評価によると、海は温室効果ガスによってこもった熱の90%以上を吸収しているとされる。

しかし新たな研究では、海が過去25年もの間、世界中で発電に使うエネルギーの150倍もの熱を毎年、吸収していたことが分かった。これは従来の推計より60%高い数値だ。

これは大きな問題だ。

IPCCの推計は、人間活動で排出される温室効果ガスによる余剰熱を合算し、これによって地球がどれだけ温められているのかを算出している。

新しい計算によると、従来考えられていたよりかなり多くの量の熱が海に吸収されていることになる。加えて、人間が出す温室効果ガスが、従来の推計よりはるかに多い量の熱を作り出していたことになる。

つまり、一定の温室効果ガスが思っていた以上の熱を生み出していたわけで、二酸化炭素が地球に及ぼす影響は考えられていた以上に大きいということになる。

つまり影響は

担当研究者たちは、新たな発見によって、2016年のパリ条約で各国政府が設定した気温目標を順守するのがいっそう困難になるとみている。IPCCは10月、気温上昇を産業革命前の水準から1.5度の気温上昇にとどめるメリットを明確に記した報告書を発表している。

新しい研究は、この目標を達成するのはとても難しいと指摘する。
筆頭著者のローラ・レスプランディ-博士(米プリンストン大学)は、「とても心配なことだ」と話した。

「IPCCの言う目標の1.5度を検討すれば、その達成がいかに大変か分かる。しかも、ただでさえ難しいことが、私たちの研究によって、いっそう難しいことが分かった」
ネイチャー誌に掲載された論文は、パリ条約の目標どおりに気温上昇を2度以下に抑えるには、人間活動によるCO2排出量を従来推計より25%以上多くへらす必要があると指摘する。

海への影響は

今世紀中の気温上昇を1.5度どころか2度以下に抑えることすら難しい可能性に加え、海が吸収している大量の余剰熱そのものも、海洋に大きな影響を及ぼす。
「水温が上がった海では、酸素の含有量が低くなり、海洋の生態系に影響が出る」とレスプランディー博士は説明する。
「水は温度が高くなると膨張するため、海面も上昇する」

この研究が今までとどう違う

2007年以降、科学者たちは世界の海に設置された4000個のフロートから、海水温度や塩分濃度の情報を得ている。フロートは、世界気象機関(WMO)などが主導する海洋研究プロジェクト「アルゴ計画」によるものだ。
「アルゴ計画」以前の海水温度計測方法には、多くの欠陥や不透明性が指摘されていた。

現在は大気中のCO2やO2を計測することで、より正確に海水温度を計測できるという。これによって、世界的な気候観測網による正確なデータが存在する1991年以降の海水温度を、正確に計測できるようになった。

海は水温が上昇すると、より多くの二酸化炭素と酸素を大気中に放出する。これが重要なポイントだ。
レスプランディー博士は「海の水温が上がると、水中に留めておける温室効果ガスの量が減る」と説明した。
「私たちは、海から失われた二酸化炭素や酸素の量を計測した。それをもとに、ガス量の変化からどれくらい海が温まったか計算できる」
(リンク先に続きあり)

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1: サーバル ★ 2018/11/01(木) 22:34:10.62 ID:CAP_USER9
 プラスチックごみの削減に向けた国の「プラスチック資源循環戦略」の素案を環境省がまとめた。

 2030年までに使い捨てプラスチックの排出量を25%削減し、容器包装の6割を再利用やリサイクルする。35年までにはプラごみの100%有効利用を目指すという。

 日本は、1人当たりの使い捨てプラスチック使用量が世界で2番目に多い。使い捨て大国脱却を目指し、施策の具体化を急いでもらいたい。

 深刻化するプラごみの海洋汚染を受け、6月にカナダで開かれた主要7カ国首脳会議(G7)では、プラスチックのリサイクル目標などを盛り込んだ「海洋プラスチック憲章」がまとまった。ところが日本は、産業界との調整がついていないことなどから署名せず、批判を浴びた。

 今回の素案は、憲章の目標を前倒しで実現することを掲げており、その点では評価できる。

 具体策として環境省が打ち出したのが、小売店でのレジ袋配布の有料化義務づけだ。消費者への啓発につながることは間違いない。ただ、有料化が先行するスーパーなどのレジ袋辞退率は5割程度だ。大幅削減には価格設定などで工夫がいる。

 そもそも、レジ袋は国内のプラスチック需要の数%程度だ。30年までに25%削減という目標達成には、代替品の開発などで、プラスチック使用量をさらに減らす必要がある。

 政府が技術開発を後押しし、新産業の育成につなげてもらいたい。

 日本のプラごみの有効利用率は8割を超えるが、その多くを、国際的にはリサイクルとは見なされない焼却時の熱回収が占めている。

 環境省は、植物を原料としたバイオマスプラスチック製品を30年までに約200万トン導入する方針も示した。石油由来のプラ製品と異なり、焼却時に二酸化炭素排出はないものとして扱われるからだ。温暖化対策には有効だが、製品すべてを植物由来に置き換えられるわけではない。

 焼却に頼らないプラごみの処理体制への転換も、今後の課題だ。

 戦略には、日本が来年議長国となる主要20カ国・地域(G20)首脳会議で、環境問題への積極姿勢をアピールする狙いもある。しかし、日本の真価が問われるのは、その後の具体的な取り組みだ。
https://mainichi.jp/articles/20181028/ddm/005/070/017000c

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